ECサイトをはじめたい!そんなあなたに知ってほしい基礎知識やEC業界のトレンド

ユーザーが商品やサービスを購入する場としてネットショッピングが主流となった今、顧客拡大を狙う企業にとってはインターネット上で商品やサービスを売買できるwebサイト つまり、ECサイトの開設が必要不可欠になりつつあります。

しかし、初めてECサイトを開設する場合どこから手をつけるべきなのかわからない方や、そもそも本当に自社のサービスにECサイトが必要なのかわからないという方も多くいると思います。
また、ひと口に「ECサイト」といってもその種類やトレンドを理解しないまま開設してしまうと思うような効果を得られないかもしれません。
そこでこの記事ではECサイトを開設するメリットやECサイトに関する基礎知識、さらにはEC業界のトレンドまでわかりやすく解説していきます!

ECサイトを作るメリット

ECサイトを作ることで得られるメリットは数多くありますが、ここではその代表的な3つをご紹介します。

1. 店舗の休日や営業時間を問わず販売ができる

2020年以降、新型コロナウイルス感染症の拡大により実店舗の営業時間短縮を余儀なくされるケースもあり、多くの企業が売上を落としています。
しかし、そんな中でもECサイト業界では業績が衰えるどころか、逆に売上を伸ばしている企業が数多く存在しています。

例えば、大手ECサイトの『Amazon』では日本市場での総売上高が前年度比21.7%増の4.5兆円と発表されており、また、同じく大手ECサイトの『楽天市場』を運営する楽天グループでは2020年度の国内EC部門の売上収益が1,785億を超え、前年度と比べてこちらも35.1%増と大きく業績を伸ばしています。さらに楽天ではこの年の新規購入者と、前回の購入から1年以上の期間があきながら再度サイトを利用した購入していなかったいわゆる「復活購入者」、どちらも前年度比約27%増加したというデータがあわせて発表されました。

店舗の営業が難しい期間があっても、ECサイトならば24時間365日、営業時間を問わず商品を販売することができます。
また、ECサイトでは、実店舗のようにスタッフが顧客につきっきりで商品を説明する代わりに、動画や画像などを使って商品を詳しく説明することもできます。それによって顧客自身も自分のペースでゆっくりと商品を見ることができるのです。

2.集客範囲が広がる

実店舗のみで商品を販売している場合、店舗で実物を手に取って見てもらえるメリットがある一方、店舗の近くに住んでいる顧客が中心となるため、商圏を拡大しにくいというデメリットもあります。
しかし、ECサイトで商品を販売すればわざわざ顧客に時間をかけて実店舗に来店してもらう必要はありません。ECサイトであれば、実店舗から遠くに住んでいる人にも商品を購入してもらうことができ、さらにサイトを多言語化することで、商品のグローバル展開も視野に入れることができます。

3.人件費や賃貸料金を削減できる

実店舗の場合、店舗スタッフの人件費はもちろん店舗の賃貸料金など多くのコストがかかります。一方、ECサイトであれば物件の賃貸料金もかからず、店舗のようにスタッフを常駐させる必要がない分人件費も抑えられるのでコスト削減が可能です。そうしてコストが浮いた分、商品を安く販売できれば新たな顧客獲得につながるかもしれません。
さらに、実店舗では在庫商品の保管場所や管理にもコストがかかりますが、ECサイトは予約販売や受注生産といった形で注文を受け付けることもできるため、不良在庫を抱えるリスクも低減できます。これにより、季節によって売れ行きが異なるシーズン商品も無理なく販売でき、顧客のさまざまなニーズに応えやすくなります。

モール型ECサイトと自社型ECサイトの違い

ECサイトは、その開設方法によって「モール型」と「自社型」の2つにわかれます。
ここでは、この2つの違いについて解説します。

モール型ECサイトとは

モール型ECサイトとは、『楽天市場』や『Amazon』のように、ひとつのサイト内に複数のショップが開設されているショッピングサイトのことです。
1つのサイト内でさまざまなECショップを閲覧できるため、顧客はショッピングモールのように買い物を楽しむことができます。

知名度があるモール型ECサイトで出店すれば、そのサイト自体の信頼度と集客力の高さを自社商品の販売にも活かすことができます。また、既存のシステムを利用できることから、初心者でも比較的簡単にECショップを開設できます。
ただし、モール型ECサイト内での開設にあたっては初期費用や月額料金がかかる場合があり、サイトによってそのルールも異なるため、事前にそれらをしっかり確認しておく必要があります。

自社型ECサイトとは

自社型ECサイトとは、『ユニクロ』や『ヨドバシカメラ』のように、企業が独自にECサイトを構築して商品やサービスを販売する形態です。サイトデザインやシステムをイチから構築できるため、自社のブランディングの特色を反映しやすいことが大きなメリットです。

しかし、ある程度知名度の高い企業でなければサイトへの集客は難しく、売上も伸びにくいため、自社型ECサイトの運営にはマーケティングに関する知識も求められます。

ECサイト業界のトレンド

今後ECサイトを開設したい、自社のECサイトをより発展させたいと考えている方は、EC業界のトレンドを把握したうえで自社にあった方法でサイトを運営していくことをおすすめします。

ECサイトと実店舗の併用

昨今のEC業界では、ECサイトと実店舗を連携させて顧客拡大を狙うオムニチャネルや、ECサイトのユーザーに店舗で使えるクーポンを発行して実店舗の集客につなげるO2O(Online to Offline)など、相乗効果で売上を伸ばす手法がトレンドになっています。

オムニチャネルの成功例の一つが、『ヨドバシカメラ』です。『ヨドバシカメラ』は、実店舗とECサイトで使えるポイントを統合したことで、顧客は購入媒体を問わず商品を購入しやすくなり、『ヨドバシカメラ』全体の売上拡大に繋がりました。

店舗を持たず仲介業者も介さないDtoCによる販売

自社で開発した商品を店舗や仲介業者を通さず直接消費者に購入してもらうDtoC(Direct to Consumer)の流れが、ECサイトを活発化させているトレンドの一つです。
このDtoCの広がりを受けて、実店舗がなくてもメーカーや個人が簡単に商品を販売できるECカートシステムが登場しています。代表的なサービスとして、『BASE』『Shopify』などがあり、専門的な知識がなくてもECサイトを構築できます。

また、顧客と販売企業との距離が近いDtoCであればユーザーの好みや意見を反映した商品を定期的に届けるといったサービスも展開しやすくなります。
例えば『snaq.me(スナックミー)』では、最初にユーザーの好みを診断してその結果をもとに毎月数種類のおやつを届けるサービスを展開しています。また、届いた商品に対するフィードバックも受け付けており、それによってより個人にあわせたサービス体験の提供に成功しています。

ECサイトを活用し、ビジネスの幅を広げてみましょう!

この記事では、ECサイトの基礎知識についてご紹介しました。企業が売上を拡大していくには、ECサイトを戦略的に取り入れていくことが重要です。
ルート・シーではさまざまな媒体でECサイトを構築した実績があります。ECサイトを作りたいがどんなサイトを作るべきかお悩みの方や、そもそもどこから始めればいいのかわからないと言った方でも、まずはご相談だけでも構いませんのでお気軽にお問い合わせください。

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